【2025年版】ファミリーレストランチェーンの店舗数ランキング

チェーンによっては、売り上げや利益の「過去最高」が伝えらる2025年のファミリーレストラン業界。国内店舗数はどのような動きをみせているのでしょうか。
【2025年版】では、当社のチェーン店データを元に、ファミリーレストランのチェーン別店舗数ランキング（2025年7月時点）や前年比の増減状況を、過去記事（2024・2023・2022年版）との比較も交えて振り返ります。

【2025年版】ファミリーレストランチェーン 店舗数ランキング（1～15位）

チェーン別店舗数ランキングを7月の前年同月比でみると、15チェーン中、増加が7チェーンで減少が8チェーンと、ほぼ均衡しています。1～15位の順位は2024年版と全く変わりなく、15チェーンの店舗数合計も、2024年版が5,572、2025年版が5,573と、ほぼ同数となっています。

［概況］店舗数増減の幅が小さく、変化が少ない1年

最も高い増加率は「ロイヤルホスト」の3.2％増（7店舗増）で、続く「カプリチョーザ」も3.1％・3店舗増と小幅に止まっています。

一方、減少率が最も高いのは「ジョナサン（5.4％・9店舗減）」で、次いで「ステーキガスト」の4.8％減（4店舗減）となっています。両チェーンとも2022年版から前年を下回って推移していますが、2025年版の減少幅は縮小傾向にあります。

トップ5の状況は、「サイゼリヤ（1.3％・14店舗増）」と「バーミヤン（2.5％・9店舗増）」が増加した一方、「ガスト」は1.1％（14店舗）の微減、「ジョイフル（0.2％・1店舗減）」「ココス（0.2％・1店舗減）」は横ばいに近い微減となっています。

2024年版に引き続き、目立って増加しているチェーンはなく、ランク外の「おむらいす亭」が増加率16.7％（5店舗増）と高い伸びをみせています。

［表］チェーン別店舗数ランキング（1～15位）

順位	チェーン名	2024年7月	2025年7月	増減率（%）
1位	ガスト	1,255	1,241	－1.1
2位	サイゼリヤ	1,039	1,053	＋1.3
3位	ジョイフル	608	607	－0.2
4位	ココス	510	509	－0.2
5位	バーミヤン	359	368	＋2.5
6位	ジョリーパスタ	318	320	＋0.6
7位	デニーズ	318	313	－1.6
8位	ロイヤルホスト	216	223	＋3.2
9位	和食さと	198	199	＋0.5
10位	夢庵	171	174	＋1.8
11位	ジョナサン	166	157	－5.4
12位	ビッグボーイ	144	141	－2.1
13位	カプリチョーザ	97	100	＋3.1
14位	和風レストランまるまつ	90	89	－1.1
15位	ステーキガスト	83	79	－4.8

［ファミレスランキングの特徴］ 2グループで全体の過半数を占める

ランクインした15チェーンの内訳をみると、すかいらーくグループのブランドが5チェーン（ガスト、バーミヤン、夢庵、ジョナサン、ステーキガスト）、ゼンショーグループのブランドが3チェーン（ココス、ジョリーパスタ、ビッグボーイ）あります。店舗数のグループ合計は、すかいらーくが2,019店舗、ゼンショーが970店舗で、2つの大手外食グループが全体の約54％（※1）と過半数を占めています。
両グループには「元からファミリーレストランが主力のすかいらーくと、牛丼が主力のゼンショー」「すかいらーくの5ブランドは自社開発（※2）で、ゼンショーのファミレス3ブランドはM&Aによるもの」といった違いがあるものの、どちらもファミレス業態で大きな存在感を示しています。

※1 ランクイン15チェーンの店舗数総数に占める、すかいらーく・ゼンショーグループ合計店舗数の割合。

※2「ジョナサン」はアメリカのコーヒーショップレストランとの業務提携が始まりだが、提携解消により、すかいらーく社が名称を付けて立ち上げたブランド。

すかいらーく・ゼンショーグループ以外のランクインチェーン運営会社も、ファミレス業態を主力としながら他のブランドを複数展開している企業がほとんどです。
こうした「マルチブランド戦略」は、飲食業界ではすでに20～30年前から盛んにおこなわれていますが、そんな中で異彩を放っているのが、単一ブランドに特化した経営を続けているランキング2位の「サイゼリヤ」です。同社は、値上げの動きが一般化する飲食業界で「国内価格を据え置いているチェーン」としても注目を集めています。

また、「サイゼリヤ」はファミレス業態の中では突出して海外店舗数が多いチェーンですが、国内店舗数に関してはこのところ1.6％前後のペースで減少していました（2022・2023・2024年版）。それが、2025年版では1.3％増と小幅ながら増勢に転じる「変化」も起こっています。

各社の売上高は好調も、利益面にやや陰り

一般社団法人日本フードサービス協会が会員企業を対象にまとめた「外食産業市場動向調査（2024年 年間結果報告）」によると、ファミリーレストランの全店データの売上高は、前年比109.5％と他の飲食業態と比べても高い伸びを示しています。
2025年に入ってからも増勢は続いており、2025年1～6月の売上高前年同月比は平均で107.4％と好調を持続しています。

また、ファミリーレストラン運営各社の、2025年に公開された業績発表（四半期報告・決算短信、計9社分）を調べたところ（※）、売上高に関しては、すべての運営会社で前年同期に比べて増加（増収）しています。
一方、本業の儲けを表す営業利益をみると「サイゼリヤ（日本セグメント）」や「ゼンショーHD（レストランセグメント）」など大幅に増加している企業がある一方、通期が減益に転じていたり、直近四半期決算の利益が低下傾向にある企業など、微妙に明暗が分かれています。2024年版の調査時に比べると、売り上げは依然として好調に推移しているものの、営業利益の面ではやや陰りが窺えます。

※対象：当社の店舗数ランキング1～15位チェーンの運営会社の業績。

ファミレス業界も、人材確保難に伴う人件費上昇や建築高騰といった飲食業界共通の課題に直面しており、ここ数年の売り上げ好調を背景に国内の新規出店数が上向くかというと、見通しは困難です。大手の中には、建築コストの高騰を理由に「2026年以降の国内新規出店の抑制を検討中」と、経営計画を見直す動きも出ています。
人材確保に関しては、短時間・短期間で働くスポットワーカーの積極的な導入や、働きやすい職場環境づくり、DXやITによる店舗運営の革新、調理ロボット・配膳ロボットの導入などの施策が各社の間で進められています。こうした戦略が今後の店舗展開や業績にどのように反映されていくのか、注目していきたいところです。