【2022年版】スーパーマーケット、総合スーパーの店舗数ランキング

巣ごもり特需に沸いた2020年の勢いが続かず、売上高では前年同月比減少の月が多かった2021年。そんなコロナ2年目のスーパーマーケット・総合スーパーは、店舗数ではどのような動きをみせていたのでしょうか
2022年版（2021年1月～2022年1月）では、当社のチェーン店データを元に、1年間におけるスーパーマーケットと総合スーパーの店舗数推移や、チェーン別店舗数ランキングと増減状況など、前回2021年版（2020年1月～2021年1月）との比較も交えて振り返ります。
また、加速するネットスーパー拡充・参入の動きやこの1年に起きた業界再編の動きなど、コロナ禍とデジタル化の波に揉まれる業界事情も探ってみました。

■目次（クリックすると各項目に移動します）

スーパーマーケット （食品スーパー／SM）	【グラフ】【表-1】店舗数の推移（2021年1月～2022年1月） 【表-2】チェーン別 店舗数ランキング（2022年1月時点、上位30社）
総合スーパー（GMS） ショッピングセンター（SC）	【グラフ】【表-3】店舗数の推移（2021年1月～2022年1月） 【表-4】チェーン別 店舗数ランキング（2022年1月時点、上位30社）
【特集1】ネットスーパー事情	主流は「店舗出荷型」　大手による「センター出荷型」への設備投資も活発化
【特集2】スーパー再編の動き	高齢化、人口減少、消費行動の変化・・・社会変化と競合激化でスーパー再編が加速 【表-5】スーパー再編に関連する動き（2021/3～2022/3）

スーパーマーケット（食品スーパー、SM）

↑1.9％　3～5月に大きく店舗数増　前年同月比増加チェーンが6割　

2022年版（2021年1月～2022年1月）のスーパーマーケット全体の店舗数は、2月に3店、9月に28店とわずかに減少した以外はすべて前月より増加しています。特に3～5月には計215店と大きく増加したため、グラフも2月から急カーブを描いて上昇し、以降はなだらかな上向きとなっています。
2022年1月と2021年1月の前年同月比は、1.9％増。2021年版（2021年1月と2020年1月の比較）は0.6％の微増であったため、より着実な増加率となりました。

【表-1】店舗数の前年同月比増減率

業種	2021年1月	2022年1月	増減率（%）
スーパーマーケット	16,787	17,099	＋1.9

【ランキング】「マルナカ」「わくわく広場」が大幅増でランクアップ

チェーン別店舗数ランキングを1月の前年同月比でみると、ランキング1・2位の「JAファーマーズマーケット（1.7％減）」「全日食チェーン（0.5％減）」は若干の減少となっています。一方、3位「まいばすけっと」と4位「業務スーパー」はそれぞれ7.7％増、6.4％増と着実に店舗を増やしています。前回2021版で約10％減となった5位「ローソンストア100」は、今回2％減で、幅は縮まったものの後退が続いています。また、6～30位では、増加が16チェーンと6割以上を占め、プラスマイナスゼロの現状維持が3チェーンとなっています。

全体に若干増が多い中で特に目立つのは「マルナカ」の43.4％増で、順位も前回（2021年版）から4ランクアップの11位となりました。当社の調査によると「マルナカ」店舗は2021年3月に一気に57店増加しているため、同月1日に契約の効力が発生した「マックスバリュ西日本によるマルナカと山陽マルナカの吸収合併」に関連した店舗増とみられます。その他「わくわく広場」の伸びも10.4％と大きく、順位が2ランク上がっています。
また、「まいばすけっと」や「業務スーパー」「成城石井」「北野エース」「ハローズ」などの計11チェーンが、2年連続で対前年比増となっています。

【表-2】チェーン別　店舗数ランキング表（2022年1月時点、上位30社）

順位	チェーン名	2021年1月	2022年1月	増減率（%）
1位	JAファーマーズマーケット	1,588	1,561	－1.7
2位	全日食チェーン	1,090	1,085	－0.5
3位	まいばすけっと	923	994	＋7.7
4位	業務スーパー	897	954	＋6.4
5位	ローソンストア100	683	669	－2.0
6位	ライフ	278	286	＋2.9
7位	西友	262	259	－1.1
8位	スーパーマーケットバロー	253	242	－4.3
9位	ヨークベニマル	232	234	＋0.9
10位	マルエツ	224	225	＋0.4
11位	マルナカ	136	195	＋43.4
12位	成城石井	180	189	＋5.0
13位	マックスバリュ（東海）	185	186	＋0.5
14位	ヤオコー	168	177	＋5.4
15位	Mandai	155	160	＋3.2
16位	マックスバリュ（西日本）	132	134	＋1.5
17位	わくわく広場	115	127	＋10.4
18位	ベルク	122	125	＋2.5
19位	サミット	120	118	－1.7
20位	マックスバリュ（九州）	113	113	0
21位	コープ（さっぽろ）	107	108	＋0.9
22位	いなげや	106	107	＋0.9
23位	北野エース	98	105	＋7.1
24位	ニュー・クイック	103	103	0
25位	フレスコ	99	99	0
26位	ハローズ	90	96	＋6.7
27位	A-プライス	89	95	＋6.7
28位	イズミヤ	96	93	－3.1
29位	オークワ	92	90	－2.2
30位	コープ（こうべ）	91	88	－3.3

総合スーパー（GMS）・ショッピングセンター（SC）

↑0.7％　微増に止まるも、前回2021年版に比べれば大幅に改善

2021年1月～2022年1月の総合スーパー・ショッピングセンター店舗数推移をみると、最も増加した月で20店増（12月）、最も減少した月でも13店減（7月）と、あまり大きな動きがみられませんでした。このため1月の前年同月比も0.7％増と微増に止まっています。
とはいえ、前回2021年版の6.3％減に比べれば、大幅に改善したといえます。

【表-3】店舗数の前年同月比増減率

業種	2021年1月	2022年1月	増減率（%）
総合スーパー・ショッピングセンター	2,490	2,507	＋0.7

【ランキング】減少または現状維持が3分の2を占めるも、2ケタ増が3チェーンあり

チェーン別店舗数ランキングを1月の前年同月比でみると、ランキング1位の「イオン（本州・四国）」は、4.4％の減少となりました。2021年版で8％の伸びを示していた2位の「スーパーセンタートライアル」は、今回2.6％と若干減速したたものの、2年連続で増加しています。3位「イオンモール」、4位「イオンタウン」のイオン勢も揃って約2％と堅調に増えています。

増減の大きな動きがみられるのは7～11位。「イオンスタイル（10.9％増）」「ダイエー（21.4％増）」「Olympic（11.6％増）」と、いずれも2ケタの伸びを見せる一方、「ベイシア」が30チェーン中で最も大きな減少率となっています。
もっとも「ダイエー」店舗数の大きな伸びには、事情があります。というのもダイエーと同グループのマックスバリュ西日本がマルナカと山陽マルナカを吸収合併したのにともない、山陽マルナカのうち14店がダイエーに譲渡されていました（2019年3月）。そして、譲渡後も「マルナカ」で営業していた店舗が2021年12月に「ダイエー」の屋号に転換されたことから、今回の店舗増となったようです。

チェーン全体としては、増加よりも減少チェーンの数が上回り、プラスマイナスゼロの現状維持も7チェーンと多くなっています。
また、2年連続増加のチェーンは「ラ・ムー」「イオンスタイル」など6チェーンに止まっています。

【表-4】チェーン別　店舗数ランキング表（2022年1月時点、上位30社）

順位	チェーン名	2021年1月	2022年1月	増減率（%）
1位	イオン（本州・四国）	272	260	－4.4
2位	スーパーセンタートライアル	190	195	＋2.6
3位	イオンモール	151	154	＋2.0
4位	イオンタウン	144	147	＋2.1
5位	イトーヨーカドー	137	129	－5.8
6位	フレスポ	107	105	－1.9
7位	ラ・ムー	96	102	＋6.3
7位	イオンスタイル	92	102	＋10.9
9位	ベイシア	110	94	－14.5
10位	ダイエー	70	85	＋21.4
11位	Olympic	69	77	＋11.6
12位	タイヨー	77	76	－1.3
13位	イオン（九州）	65	64	－1.5
14位	アピタ	66	63	－4.5
15位	ゆめタウン	63	62	－1.6
15位	フジ	59	62	＋5.1
17位	ピアゴ	63	59	－6.3
18位	フレッシュバザール	52	54	＋3.8
19位	イオン（東北）	44	43	－2.3
19位	イオンショッピングセンター	44	43	－2.3
21位	イオン（北海道）	37	37	0
21位	サンリブ	37	37	0
23位	スーパータイヨー	30	34	＋13.3
24位	フジグラン	30	30	0
25位	サンエー	30	29	－3.3
26位	マルイ	29	28	－3.4
27位	東光ストア	25	25	0
27位	アトレ	25	25	0
29位	ベイシアフードセンター	24	24	0
30位	イオンスーパーセンター（東北）	22	22	0

【特集1】ネットスーパー事情

主流は 店舗出荷型　大手による センター出荷型 への設備投資も活発化

コロナ禍が引き金となって俄かに活発化しているのが、ネットスーパーの強化や新たな取り組みの動きです。ここではそうした最近のネットスーパー事情を、店舗数ランキングに登場しているチェーンの動向を絡めて追っていきます。

ネットスーパーは、実店舗の棚からの商品ピッキングで出荷する「店舗出荷型」と、大規模物流拠点から出荷する「センター出荷型」の2つに大きく分けられます。
GMSランキング1位の「イオン」と7位の「イオンスタイル」を運営するイオンリテールは「店舗出荷型」。同社では2020年6月に社長直轄組織「ネットスーパー本部」を新設し、出荷拠点店舗を着々と広げています。また、ランキング7位の「西友」は、2018年から楽天グループと協働で「楽天西友ネットスーパー」をスタートし、実店舗出荷と大規模物流センター出荷と、両面からの物流に取り組んでいます。

2021から現時点（2022年3月）における新規参入としては、2021年10月に開始した「オーケー（※）」や、2022年中のオープンを計画している平和堂（77店舗、SMランキング40位）が挙げられます。オーケーのネットスーパーは同社の会員のみを対象とし、最低注文金額が1万円で注文金額の3％を配送料とするというユニークなもの。一般的に「ネットスーパーは収益化が難しい」といわれる中、その動向が注目されています。

※当社（日本ソフト販売）では「ディスカウントショップ」に分類しているため、ランキング【表-4】にはありません。

一方、ネットスーパーのプラットフォーム「楽天全国スーパー」へ出店するSM・GMSも相次いでいます。すでに自前のネットスーパーを持っているSM・GMSが出店するケースもあれば、「楽天全国スーパー」でネットスーパー事業始めるケースもあります。
第一号はGMSのランキング9位「ベイシア」で、2022年1月から「ベイシアネットスーパー」の営業をスタート。SMランキング22位の「いなげや」は2022年夏頃の営業開始を目指して出店契約を締結し、富山・石川両県でSMを展開する「大阪屋ショップ（50店舗、SMランキング76位）」も、2022年秋をメドに出店する計画です。

また、ネットスーパーでアマゾンと協業するケースも出始めています。GMS・6位の「ライフ」は、2020年10月アマゾン上にストアを開設し、対象エリアのAmazonプライム会員向けに実店舗で扱う生鮮食品やプライベートブランド（PB）商品などの販売を開始。対象エリアを着実に拡大しています。SMランキング8位「バロースーパーマーケット」も、同様に2021年6月「バローネットスーパー」をオープン。愛知県の一部エリアを対象に生鮮食品のオンライン販売を始めています。どちらも、アマゾンとの協業により「最短2時間配送サービスの提供」を実現したことでも注目を集めています。

これまでのところ、機動性が高くコストが抑制できる「店舗出荷型」のネットスーパーが主流となっていますが、大手流通グループの間では最近「センター出荷型」への取り組みや拡充の動きが広がっています。
最大手「イオン」は、英ネットスーパー専業のオカド（Ocado Group）と提携して大型物流センター計画を進め、2023年に「顧客フルフィルメントセンター（CFC）」を稼働する予定です。GMSランキング4位の「イトーヨーカドー」を傘下に持つセブン&アイ・ホールディングスも、23年春の稼働を目指して大型センター（横浜市）を建設中です。 また、「センター出荷型」で先行している楽天グループも、神奈川県、大阪府、千葉県に2021年以降次々と新たな大規模物流拠点の開設を進めています。

さらには、SMランキング19位の「サミット」のように、2022年の施策として一旦撤退したネットスーパー事業への再挑戦を表明する企業も現れています。
運営企業それぞれ経営における事業の位置づけは異なるものの、まさにネットスーパー百花繚乱となっています。

※文中のランキング順位や店舗数は、日本ソフト販売 調べ（2022年1月時点）。

【特集2】スーパー再編の動き

高齢化、人口減少、消費行動の変化・・・
社会変化と競合激化でスーパー再編が加速

10店舗以上展開するチェーンの数は、スーパーマーケット（SM）が全国に306あり、総合スーパー・ショッピングセンター（GMS）は47存在します（※）。
特にSMは地域ごとに数多くの企業が活躍する業界であり、「地方の雄」はもとより中小チェーンまで巻き込んだ吸収合併や経営統合が昨今活発に繰り広げられています。一方、大手流通グループでも、地域ごとに傘下の会社が運営するスーパーの再編・集約を進めるなど経営体制見直しの動きがみられ、業界再編の一因となっています。

※日本ソフト販売 調べ（2022年1月時点）

2021から現時点（2022年3月）に起きた再編の動きを例にみると、大まかに次のようなパターンがみられます。

• 大手流通グループが子会社のSMと地域SMを経営統合して傘下に編入
• 大手流通グループが、地方に地盤を持つ有力SM・GMSを経営統合
• SM、GMS間の経営統合や吸収合併
• SM、GMS間の業務提携
• 異業種大手（ドラッグストア）によるSMの吸収合併

再編の目的は、経営の効率化や収益力強化、店舗網拡充によるエリア強化、経営の意思決定迅速化、グループシナジーの享受、デジタル化への対応など。
具体的には、「売り上げ規模を拡大して設備投資（デジタル化など）に対応」「仕入れの効率化、商品調達コストの低減」「物流機能の相互利用」「共同マーケティング（データ活用）」「プライベートブランド（PB）の共同開発」「生鮮食品に強いSM機能の強化による生き残り戦略（ドラッグストア）」等々、規模や業態、営業エリアなどの違いによりさまざまです。

全体を概観すると、大手・中堅スーパーは、地盤の拡大と生鮮食品に強く住民のロイヤルティが高い地域密着型スーパーの取り込みを重視し、一方の地域スーパーは、大手と組むことにより社会の変化が進む将来に生き残りをかけ、競争力を高めたい、といった狙いが垣間見えます。

【表-5】スーパー再編に関連する動き（2021/3～2022/3）

年月	再編に関連する動き
2021年3月	【吸収合併】マックスバリュ西日本が、マルナカと山陽マルナカを吸収合併（2020年10月に吸収合併契約を締結していた）。
2021年3月	【買収】米投資ファンドのコールバーグ・クラビス・ロバーツ（KKR）と楽天が西友に出資。両社で85％の株式取得を完了。
2021年3月	【売却】いなげやが連結子会社の三浦屋（高級スーパー）を、丸の内キャピタル（投資ファンド）に売却すると発表。
2021年3月	【吸収合併】セブン＆アイ・ホールディングス傘下のヨークベニマルが、総菜子会社のライフフーズを吸収合併。
2021年4月	【経営統合】アークス（札幌市）がオータニ（宇都宮市）を完全子会社とする経営統合を実施（2020年11月に基本合意していた）。
2021年7月	【業務提携】エイチ・ツー・オーリテイリング（H2O）と食品スーパーの万代（東大阪市）が、包括業務提携を締結。
2021年8月	【経営統合】エイチ・ツー・オーリテイリング（H2O）がグループ2社と関西スーパーマーケットの事業を統合し、関西スーパーをH2Oの子会社にする契約（経営統合）を締結。
2021年9月	【経営統合】イオンが、子会社のマックスバリュ西日本とフジ（松山市）が経営統合する契約を結んだと発表。
2021年9月	【買収】ディスカウントスーパーのオーケーが関西スーパーマーケットに買収提案すると発表。
2021年9月	【提携】ヤオコー（川越市）がせんどう（市原市）との資本業務提携を発表。せんどうの株式を、議決権ベースで4割強取得。
2021年10月	【経営統合】H2O傘下2社と関西スーパーの経営統合議案が臨時株主総会で承認されたことを受け、オーケーが関西スーパーへのTOB（株式公開買い付け）取り下げを発表。
2021年11月	【吸収合併】クスリのアオキホールディングスが、傘下のクスリのアオキが食品スーパー・一二三屋（いわき市）を2022年3月1日付で吸収合併すると発表。
2021年11月	【買収】バローホールディングスが、生鮮食品スーパーの八百鮮（大阪市）とヤマタ（吹田市）の子会社化を発表。
2021年12月	【経営統合】関西スーパーマーケットがエイチ・ツー・オーリテイリング（H2O）傘下のイズミヤおよび阪急オアシスと経営統合（完全子会社化）。関西スーパーはH2Oの連結子会社となった。
2022年1月	【吸収合併】クスリのアオキホールディングスが、傘下のクスリのアオキが食品スーパーのホーマス・キリンヤ（一関市）を吸収合併すると発表。
2022年3月	【経営統合】フジ（松山市）がマックスバリュ西日本との株式交換による経営統合を発表。経営統合にともなう持株会社体制への移行が完了。2024年3月に両社の合併による新会社を設立予定。