【2024年版】スーパーマーケット、総合スーパーの店舗数ランキング

2024年4月8日 | 業界・地域分析

スーパーマーケット イメージ

日本チェーンストア協会集計の2023年(1~12月)総販売額が 4年連続で対前年比プラスとなり、最大手イオンの最高益更新(2024年2月期)が伝えられた スーパー業界。店舗数はどのような動きをみせていたのでしょうか。
2024年版(2023年1月~2024年1月)では、当社のチェーン店データを元に、スーパーマーケット・総合スーパー店舗数の月別推移やチェーン別店舗数ランキング、前年同月比増減状況など、過去記事(2023年版2022年版2021年版)との比較も交えて振り返ります。また、店舗数ランキング 計60チェーンの関係性(系列、所属グループ)についても考察しました。


データの集計方法について


  • 集計元のチェーン店データは、チェーン店の公開情報を当社が調査・収集したものです。すべてのチェーン店を網羅したものではありません。また、実態とは異なる場合がありますのでご了承ください。
  • 2024年1月時点で、国内に10店舗以上展開しているチェーン店を集計の対象にしています。
  • 同一のブランド名でも運営企業が異なる場合は、店舗数を分けて集計しています。
  • 当社のチェーン店データ調査・収集は毎月を基本としていますが、隔月など定期収集のチェーンもあります。表・グラフの対象月に収集がなかったチェーンの場合、当月時点で最新のデータを記載しています。
  • 店舗数の増減率(%)は、2024年1月と2023年1月の対比で算出しています(小数点2位以下は四捨五入)。

■目次(クリックすると各項目に移動します)

スーパーマーケット
(食品スーパー/SM)
【グラフ】店舗数の月別推移(2023年1月~2024年1月)
【表】チェーン別 店舗数ランキング(2024年1月時点、上位30)
総合スーパー(GMS)
ショッピングセンター(SC)
【グラフ】店舗数の月別推移(2023年1月~2024年1月)
【表】チェーン別 店舗数ランキング(2024年1月時点、上位30)
【系列・グループ化】 SM、GMS・SC店舗数ランキング 各 30チェーンの 関係性は?

スーパーマーケット(食品スーパー、SM)

↑0.2% 4年連続で少しずつ増加


スーパーマーケット(SM)全体の1年間(2023年1月~2024年1月)の店舗数推移をみると、前月から減少した月は 2023年2・6・10・11月で、それ以外の月はプラスマイナスゼロ または 増加しています。SMは10店舗以上展開のチェーン数が「299(※)」と多く、全体としては 増加・減少とも小幅の動きに推移しています。この結果、2023年1月と2024年1月を比べた前年同月比では 0.2%の微増となりました。

当社の集計を遡ると、2021年版の前年同月比は 0.6%増、2022年版は1.9%増、2023年版が1.0%増、そして2024年版は0.2%増。少しずつとはいえ、近年のスーパーマーケットの店舗数は 増加を続けています。


※日本ソフト販売 調べ(2024年1月時点)。すべてのスーパーマーケットを網羅したものではありません。


【表】店舗数の前年同月比増減率

業種 2023年1月 2024年1月 増減率(%)
スーパーマーケット 17,162 17,192 +0.2

スーパーマーケット店舗数 月別推移

【ランキング】30チェーン中 20チェーンで増加 右肩上がりのチェーンも


チェーン別店舗数ランキングを1月の前年同月比でみると、30チェーン中 20チェーンで増加し、2チェーンがプラスマイナスゼロ、減少は 8チェーンとなっています。

増加率が断トツに高いのはランキング15位の「わくわく広場」。2021年版が3.6%増、2022年版では10.4%増、2023年版は13.4%増、そして今回が20.8%増と 右肩上がりに増加し、この4年間で56.8%(63店舗)増となりました。次いで増加率が高いのはランキング2位「まいばすけっと(関東)」の6.0%(63店舗)増で、24位「ハローズ(5.0%・5店舗増)」が、これに続いています。「業務スーパー」も4.0%(40店舗)増と 4年連続で増加しています。

一方、減少率が目立って大きいチェーンはなく、「ニュー・クイック」の 5.1%(5店舗)減が最大幅となっています。また、ランキング1位の「JAファーマーズマーケット(3.0%減)」と 3位「全日食チェーン(2.0%減)」は若干減となっており、どちらもここ4年で少しずつ減少幅が広がっている点が気になるところです。2023年版までランキング2位だった「全日食チェーン」を、今回「まいばすけっと(関東)」が逆転したことも注目に値する点です。


【表】チェーン別 店舗数ランキング(上位30)

順位 チェーン名 2023年1月 2024年1月 増減率(%)
1位 JAファーマーズマーケット 1,528 1,482 -3.0
2位 まいばすけっと(関東) 1,056 1,119 +6.0
3位 全日食チェーン 1,072 1,051 -2.0
4位 業務スーパー 1,010 1,050 +4.0
5位 ローソンストア100 664 649 -2.3
6位 ライフ 296 305 +3.0
7位 西友 259 254 -1.9
8位 スーパーマーケットバロー 246 248 +0.8
9位 ヨークベニマル 242 247 +2.1
10位 マルエツ 226 226 0
11位 成城石井 196 201 +2.6
12位 マルナカ 192 193 +0.5
13位 マックスバリュ(東海) 188 190 +1.1
14位 ヤオコー 181 184 +1.7
15位 わくわく広場 144 174 +20.8
16位 Mandai 162 167 +3.1
17位 ベルク 131 135 +3.1
18位 マックスバリュ(西日本) 133 132 -0.8
19位 サミット 122 123 +0.8
20位 マックスバリュ(九州) 115 116 +0.9
21位 コープ(さっぽろ) 108 108 0
21位 いなげや 106 108 +1.9
21位 北野エース 109 108 -0.9
24位 ハローズ 101 106 +5.0
25位 フレスコ 99 97 -2.0
26位 ニュー・クイック 99 94 -5.1
26位 A-プライス 93 94 +1.1
28位 オークワ 89 91 +2.2
29位 カスミ(フードスクエアカスミ) 88 89 +1.1
30位 カスミ 87 88 +1.1

◎参考情報:

上位チェーンの2023年以前の店舗数 経年推移(2019~2023年、1月時点)が【2023年版】【年推移】チェーン別 店舗数 で確認できます。

ランキングは当社のチェーン店舗データをもとに作成しています


日本ソフト販売が提供する、全国のチェーン店舗データ(飲食店・コンビニ・ドラッグストアなど)についての詳しいサービス情報は、こちらからご覧いただけます。



総合スーパー(GMS)、ショッピングセンター(SC)

↑2.3% ほとんどの月で前月より増加


総合スーパー全体の1年間(2023年1月~2024年1月)の動きをみると、2023年6月に 3店減少したのみで、ほかの月はすべて増加または横ばいで推移しています。増加数は最大の月でも16店舗程度と少ないものの、1年間で2.3%増となりました。

当社の集計を遡ると、2021年版では前年同月比 6.3%減と落ち込み、2022年版は0.7%増と改善、2023年版 1.9%増、2024年版 2.3%増と、増加幅がわずかながら拡大しています。


【表】店舗数の前年同月比増減率

業種 2023年1月 2024年1月 増減率(%)
総合スーパー・ショッピングセンター 2,572 2,632 +2.3

GMS・SC 店舗数 月別推移

【ランキング】「イオンスタイル」「ラ・ムー」が増加 継続 次世代型スマートストア が躍進


チェーン別店舗数ランキングを1月の前年同月比でみると、30チェーン中 16と過半数のチェーンで増加しており、プラスマイナスゼロが 6チェーン、減少は 8チェーン、となっています。

増加率が例外的に高いのは、ランキング28位の「TRIAL GO(200%増)」で、1年前の 3倍の店舗数となっています。同チェーンはトライアルホールディングス(福岡市)が 2022年4月から展開を始めた『次世代型スマートストア』で、AIカメラを用いた「24時間顔認証決済システム」などの先端技術を導入した、小型業態の店舗です。
また、ランキング5・6位の「イオンスタイル(11.5%増)」「ラ・ムー(10.6%)」の増加率の高さも目立っています。どちらのチェーンも2021~2024年版にかけて毎年増加していますが、特にイオンスタイルは4年連続 2ケタ増の高い伸びをみせています。

一方、減少したチェーンは、数にすると1~2店舗のわずかな減少がほとんど。そんな中、ランキング1位の「イオン(本州・四国)」は、3.5%(9店舗)減で、2021年に前年から大きく減少したあと、3年連続で若干減が続いています。
構造改革を進めているイトーヨーカドーも、4年連続の減少となっています。同チェーンは、2023年3月に「2026年3月までに店舗数を2割超減らす」と発表しており、2024年に入ってからも 北海道・東北・信越の 17店閉店や、川越店・柏店など首都圏でも閉店計画が明らかになっているため、今後も減少傾向が続くものとみられます。


【表】チェーン別 店舗数ランキング(上位30)

順位 チェーン名 2023年1月 2024年1月 増減率(%)
1位 イオン(本州・四国) 256 247 -3.5
2位 スーパーセンタートライアル 194 202 +4.1
3位 イオンモール 157 161 +2.5
4位 イオンタウン 151 156 +3.3
5位 イオンスタイル(本州・四国) 113 126 +11.5
6位 ラ・ムー 113 125 +10.6
7位 イトーヨーカドー 125 124 -0.8
8位 フレスポ 107 111 +3.7
9位 ベイシア 93 96 +3.2
10位 ダイエー 89 90 +1.1
10位 Olympic 86 90 +4.7
12位 タイヨー 73 74 +1.4
13位 イオン(九州) 65 66 +1.5
13位 フジ 64 66 +3.1
15位 アピタ 64 63 -1.6
16位 ゆめタウン 61 61 0
17位 フレッシュバザール 56 57 +1.8
18位 ピアゴ 58 56 -3.4
19位 イオンショッピングセンター 48 47 -2.1
20位 イオン(東北) 44 46 +4.5
21位 イオン(北海道) 36 37 +2.8
21位 サンリブ 37 37 0
23位 スーパータイヨー 35 34 -2.9
24位 サンエー 30 30 0
24位 フジグラン 30 30 0
26位 マルイ 28 27 -3.6
27位 アトレ 25 25 0
28位 東光ストア 25 24 -4.0
28位 ベイシアフードセンター 24 24 0
28位 TRIAL GO 8 24 +200.0

◎参考情報:

上位チェーンの2023年以前の店舗数 経年推移(2019~2023年、1月時点)が【2023年版】【年推移】チェーン別 店舗数 で確認できます。

【系列・グループ化】SM、GMS・SC店舗数ランキング 各30チェーンの関係性は?

SM、GMS・SC業界の系列化やグループ化は、全国規模の大手企業によるM&Aだけでなく、地方の企業同士の資本系列化や、独立した企業同士の協業グループの結成など、様々な形で 活発に繰り広げられてきました。
ここでは、SM、GMS・SC 店舗数ランキングに入っている各30チェーンの関係性(系列、所属グループ)についてまとめてみました。


所属チェーンが最も多いのは、やっぱり あの グループ


SMとGMS・SC合わせて 60チェーン中の 21チェーン(ブランド)が属する「イオングループ」は、やはり別格の存在。「イオン〇〇」や「マックスバリュ」「まいばすけっと」など、そもそも展開ブランドが多いのはもちろんですが、「ベルク」「ダイエー」「マルエツ」「カスミ、フードスクエアカスミ」「フジ、フジグラン」「マルナカ」「いなげや」と、提携や合併、統合を経て最終的に多くのSMやGMSの運営企業がイオンの資本系列に入っています。

そのほか 大手流通グループ傘下ブランドとしては、セブン&アイグループの「ヨークベニマル」「イトーヨーカドー」、PPIHグループ(パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス)の「アピタ」「ピアゴ」、三菱商事グループの「ライフ」「成城石井」「ローソンストア100」、住友商事グループの「サミット」などがあります。


それぞれ看板を守りつつ・・地方企業の資本系列グループ


次々と中小を飲み込んでいく大手グループに対抗する意味でも、地方でグループを形成する動きが活発化しています。
店舗数ランキング 30位以内に入っているチェーンの数は少ないものの、北海道・東北地域で大きな存在感を示しているのが「アークスグループ(株式会社アークス)」です。
2002年の発足以降 次々と北海道内のスーパーマーケットとのM&Aを図り、2024年3月現在 北海道・東北の 10社が傘下となっています(ホームページより)。SMランキング28位「東光ストア(旧商号:札幌東急ストア)」は、2009年に完全子会社となってグループ入りしています。

また 2018年には、アークスグループと、「スーパーマーケットバロー(SM 6位)」を展開するバローホールディングス、山口県に本拠を置くリテールパートナーズ の 3社が資本業務提携を締結し、「新日本スーパーマーケット同盟」を結成。それぞれの経営資源や経営ノウハウを有効活用し、「地域に密着した独立系食品流通企業の結集軸」として提携メリットの創出を進めています。


共同仕入・商品開発 50年・・中堅・中小の協業グループ


店舗数 各30位以内には、ニチリウグループ(日本流通産業株式会社)加盟企業の 5ブランド(ライフ、コープ さっぽろ、ゆめタウン、フレッシュバザール、サンエー)がランクインしています。その中でも「ライフ(SMの6位)」を展開するライフコーポレーションは SM大手。「ゆめタウン」を展開する株式会社イズミ(広島市)も、「コープ さっぽろ」も、それぞれ地域の有力企業・生協です。
ニチリウグループは 1974年に結成し、2024年3月現在 19企業が加盟、プライベートブランド「くらしモア」の展開や、スケールメリットを追求する共同仕入に取り組んでいます。

一方、1973年に設立された CGCグループ(株式会社シジシージャパン)に加盟しているのは、GMSランキング10位の「Olympic」と、SMランキング11位の「成城石井」、GMS 23位の「スーパータイヨー(茨城県)」の 3ブランド。
CGCグループは、総年商 5兆540億円、総企業数 206社、総店舗数 4,436店(2024年4月1日時点)の巨大組織ですが、小規模チェーンの割合が多いため、店舗数ランキング30位に入っているチェーンは少なめとなっています。

また、SMランキング3位の「全日食チェーン」も 地域のミニスーパーや個人商店の経営者が加盟する ボランタリーチェーンで、本部が 仕入れや販売促進などの事業を幅広くサポートする、協業組織です。


生き残りをかけて繰り返される歴史


このように 店舗数ランキングに入った 計60チェーンの関係性だけをみても、大手流通グループの勢力拡大と押し寄せる流通再編の荒波、これに対抗し 独立を守りたい中堅・中小のグループ化・・・といった業界の構図が浮かび上がります。
これらは半世紀以上前から繰り返され、2000年代以降から近年にかけて さらに激化している状況が窺えます。人口減や少子高齢化、異業種の食品参入・強化など さらなる競争激化の中、特に中小チェーンの今後の生き残り戦略に注目したいところです。


本記事は当社のチェーン店舗データをもとに作成しています


日本ソフト販売が提供する、全国のチェーン店舗データ(飲食店・コンビニ・ドラッグストアなど)についての詳しいサービス情報は、こちらからご覧いただけます。


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